2020 / 11 / 19
2023 / 07 / 21 ツール・開発

はじめに

ECを出店しようか、と検討するにあたって一番最初に決めなければならないのは「どこに出店するのか」です。この出店先を選ぶ上では、非常に多くの項目について検討する必要があるのですが、この記事ではどんな出店先があるのかというテーマに絞って解説をしたいと思います。単に出店形態だけでなく、具体的なサービスについてもご紹介したいと考えているので、本来は「パッケージ」や「自社開発」といった選択肢もありますが、この記事では「モール」、「カートASP」、「インスタントEC」を解説していきます。各サービスの詳細について知りたい方はこちらの記事もおすすめです。

モール出店

メリット・デメリット

ECと聞いて最も最初にイメージするのがこの「モール出店」だと思います。モール出店とは、名前にもあるように、インターネット上のショッピングモールのようなサイトに、「間借り」をするような形で、そのサイト内に商品を陳列したり、店舗を設置したりする出店方法です。
この手法のメリットとしては、モール自体の集客力を生かすことができたり、出店自体も自社でサイトを構築するのに比べるとだいぶ小さな負担で済みます。反対に、料金が比較的高かったり、各モールで勝ち残るための、独自のノウハウが必要になってくるといったデメリットも存在します。

Amazon

モールの中でも最も代表的サービスがAmazonです。Amazonは店舗あたりの年商が約1,200万円になる大型ネットショッピングモールで、5,200万人ものユーザーを抱えています。そんなAmazonの最大の特徴は、”商品ごとにページが作成されている”ということで、誰が販売しているのかが消費者には見えにくい仕組みになっています。それゆえに、拘ったサイトなどを用意する必要がない一方で、同じ商品を取り扱う全ての業者との競争に勝つ必要があります。Amazonで売上をあげるには様々なノウハウが必要になりますので、よくよくリサーチをしたり、時にはプロのアドバイスなども参考にしながら運営を行うのがよろしいかと思います。

Amazonの出店については以下の記事に詳細が載っていますので、ご覧になっていただければと思います。

楽天

楽天市場は日本最大のネットショッピングモールです。出店している企業の平均年商は8,000万円という驚異的なマーケットですが、その分競争も激しく、続ける事が難しい方も多いようです。楽天に出店することの最大のメリットは、楽天の抱える膨大な利用者に対して商売をすることができることです。楽天の年間取引総額は3兆円を超えており、多くの利用者を抱え、お金も動いている場所で物販をすることで、他の媒体よりも多く収益をあげることができる可能性があります。ただ、手数料が複雑かつ高めに設定されているため、構造をよく理解して適切な運営を行わなければ赤字に転落するリスクも大きいです。楽天についても同様に、攻略には専門的知識を持った人からのアドバイスを受けながら運営を行うのが重要でしょう。
さらなる詳細は、以下の記事にまとめてありますので、そちらも参考にしてみてください。

yahoo ショッピング

yahooショッピングの最大の特徴はそのコストの安さです。yahooショッピングは初期費用、毎月の固定費の両方が無料です。そのため、出店店舗数はどの媒体よりも群を抜いて多く50万店も出品がなされています。他のモールとの違いとしては、自社ECサイトなどの外部リンクを掲載したり、顧客のメールアドレスなどを保有できることなどが挙げられます。

カートシステム

メリット・デメリット

カートシステムとは、ECを運営する上で必要になる機能などをまとめ、簡単に店舗などを構築できるようにパッケージ化して提供しているツールのことです。なので、カートシステムを利用してECを構築した場合は、自社のECサイトを手に入れるということを意味します。
そんなカートシステムを利用することのメリットとしては、自社ECなので自分の好きなように店舗のデザインや陳列を行うことができます。また、お客様の情報をいろいろな角度から収集することができるので、オンライン・オフライン両面のマーケティング活動に生かすことができます。一方のデメリットとしては、自社サイトに人を連れてくる”集客”をゼロから自分で行う必要があったり、サイトの構築には少なからぬ工数と、費用がかかってくるといったことがあります。

color me shop

40,000店以上の店舗が利用するカートシステムがこの「color me shop」（以下カラーミーショップ）です。このカートシステムは導入費用3000円、月額費用834円〜利用することができます。カラーミーショップは料金体系もカートシステムの中ではリーズナブルで、テンプレートなども揃っているということで、自社ECを簡単に構築したいと考えている方にはおすすめです。
一方で、セールや、商品の表示順位並べ替えなど、やや細かな機能で制限がある他、決済手数料がやや高めに設定されていることも注意をしておく必要があります。（決済手数料に関しては、他の決済サービスを利用することで抑えることもできます。）

shopify

“shopify”は全世界で100万店舗以上に導入されているカートシステムです。shopify自身のサイトでBASEとの比較をしているように、コストの低さをウリにした、インスタントECと同じようなポジショニングをとっています。実際にかかる費用も、導入費用などはなく、月額29ドル（レートにもよりますが、3000円前後）から利用することが可能です。そして、インスタントECよりもテンプレートなどが充実しているので、自分好みのサイトを作ることができます。販促の面でもカゴ落ち客に向けてメールを送れるなど、優位性があります。他の有料カートシステムとの比較においても、分析レポートが充実している点などが魅力的な反面、ポイント機能などは有料アプリでの機能拡張になるなど細々した費用がかかることなどは注意が必要でしょう。また、日本での問い合わせサービスがないので、shopifyから運営サポートを受けるのはなかなか難しいかもしれません。

future shop

future shopは導入費用22,000円〜、月額費用22,000~利用できるカートシステムです。future shopは他のカートシステムと比較してもパーツやテーマを変更できるなど、デザインの面で自由度が高いのが特徴です。また、セールなどの機能も充実しています。サポート体制がしっかりしていることを評価するユーザーからの声も上がっています。
一方で、コストの面では他のカートシステムと比較してやや割高な設定になっていたり、機能の拡張で細かく費用がかかってくることなどは考慮しておく必要があります。

カートシステムについては以下の記事でさらに詳しくまとめてありますので、興味のある方はご覧ください。

インスタントEC

メリット・デメリット

インスタントECとは、無料または低価格でネットショップを開業できるEC構築・カートシステムのことです。インスタントECを導入する最大のメリットは、コストが非常に安く済むことで、インスタントECの多くは月額費用や登録料が無料なことが多いです。また手続き面でも非常に簡便なので、スムーズに出店作業を終えることができます。一方でデメリットとしては、カスタマイズの幅が狭く、自分の思ったようなショップを再現することが難しいことや、カートシステムと同様に集客を自ら行う必要があるといったことが挙げられます。

BASE

テレビCMなども多く打ち出している、インスタントECの代表格がこの”BASE”です。BASEの特徴はなんといってもその手軽さで、月額費用や導入費用をかけることなくサイトを構築することができます。また、登録自体も簡単な会員登録を完了するだけで済むので手続き面でも非常に簡単にECを開業することができます。一方でカスタマイズの幅などで不便な部分も存在します。

STORES.JP

BASEと同様に、インスタントECで代表的なサービスとして名前が上がるのがSTORES.JPです。STORES.JPも非常に手軽にEC開業ができます。プランは二種類あるのですが、フリープランを利用する場合は月額費用と登録料などが発生しません。またネックもBASEと同様で、カスタマイズ面で他のサービスと比較したときに制限が多いです。

上二つのインスタントECについては、以下の記事でさらに深く解説をしていますので、詳しく知りたいという方はこちらもチェックしてみてください。

無料でネットショップが簡単に作れるインスタントECとは何か。使うべきビジネスと成長戦略まで解説します。

出店先を検討するポイント

目的を定める

ECを出店するにあたっては、目標をしっかり定めておくことが何よりも重要です。単に売上をあげたいだけなのか、ある程度ブランドも意識した上で販売を行っていきたいのか、はたまた販売面を増やすことでお客様の購買体験をより充実させたいのか。そういった根本の目的を改めて考えてみましょう。その上で、目的を達成するにはどうするべきかを予め考える必要があります。目的の具体化こそが、「どうしてその出店先を選んだのか」という問いに対する答えで最も核心的な部分になってきますので、絶対に疎かにしないでください。

コスト

次に、目的を達成可能な手段について、それぞれどのくらいのコストがかかるのかを明らかにしましょう。ECサイトの運営には、システムに払うコストだけではなく、バックヤードや物流、原価など様々検討すべき項目があります。もしも、原価計算や作業時間の計測が難しいという場合には、専門のコンサルタントを雇うのもおすすめです。この作業をしっかり行わないと、オンラインで店舗を作ったのに業務が回らなかったり、在庫が足りないなどの状況に陥ってしまう可能性があります。

将来像

ECを構築する際には、最終的にどんなECにしてみたいか考えておきましょう。行き当たりばったりでツールに機能を追加して行っても、どこかで利用しているツールでは対応不可能な壁にぶつかる可能性があります。将来的にどういったECにしていきたいのかを自由に考えて、それを実現するにはどういった機能がベースとして備わっている必要があるのか、予め把握しておきましょう。

プロに相談

達成したい目的・目標や、理想のEC像などを想像しても、実際どういった機能要件に落ち着くのかということは分からないという方が多いのではないでしょうか。そういった場合はECの専門家や、運用経験者、開発経験者などにアドバイスを求めるようにすることをおすすめします。今回の記事では各ツールがどんな特徴を持っているのか、概略をお伝えしましたが、当社をはじめ、プロであればもっと具体的かつ詳細な比較をすることができるので、ぜひ相談してみてください。